マレーシアでテックビジネスを始めるには?デジタルノマドビザ・会社設立・ワークスペースガイド

海外で働く
記事内に広告が含まれています。

マレーシアは、東南アジアでビジネスを始めたい人にとって、魅力的な選択肢の一つです。

クアラルンプールをはじめとする都市部ではデジタルインフラも整っており、英語を使ってさまざまな国の人と仕事ができる環境があります。日本に拠点を置きながら海外の顧客と仕事をしたり、マレーシアを拠点に小規模な新しい事業を始めたりすることも可能です。

ただ、外国人がマレーシアで小さなビジネスを始めようとすると、いくつか疑問が出てきます。

例えば、海外の会社から仕事を受けるフリーランスなら、どのビザで滞在できるのでしょうか?デジタルノマドビザを取得するには、どのくらいの収入が必要なのでしょうか?外国人が個人事業主として登録することはできるのでしょうか。

会社を設立する場合も、最初からオフィスを借りる必要があるのか、どのような手続きが必要なのかなど、調べておきたいことは意外と多くあります。

そこで今回は、20カ国以上の外国企業のマレーシアでの起業をサポートしている会社秘書役(Company Secretary)のVincentさんにお話を伺いました。

ビザの選択肢から会社設立の手続き、オフィスを持たずに仕事を始める方法まで、マレーシアで小規模なビジネスを始める前に知っておきたいポイントを紹介します。

免責事項:この記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、法律、移民、税務に関する個別の助言を提供するものではありません。制度、申請条件、料金、審査期間などは変更される可能性があります。具体的な判断を行う前に、マレーシアの関係当局および資格を有する専門家に最新情報をご確認ください。

スポンサーリンク

まず、自分に合ったビザの選択肢を考える

必要な手続きは、マレーシアで何をしたいのかによって異なります。

これはあくまで検討の出発点です。実際に利用できる制度は、職種、契約内容、事業モデルなどによって異なります。

Q1. デジタルノマドビザと自分の会社、どちらが適切?

選択肢A:DE Rantauデジタルノマドパスを申請する

マレーシアの「DE Rantau Nomad Pass」は、一定の条件を満たすデジタル分野の専門職や、海外企業に雇用されてリモートワークをする人、海外の顧客と仕事をするフリーランスなどを対象とした制度です。

例えば、日本企業に雇用されたままマレーシアに滞在し、オンラインで仕事をするケースも、職種や雇用形態などの要件を満たせば申請を検討できます。

申請者に求められる年間収入の基準は、職種によって異なります。MDECが公表した新しい制度では、2026年12月1日以降に提出される新規申請および更新申請について、以下の基準が適用されます。

  • デジタル・テクノロジー分野の専門職(Tech Talent): 年間USD 36,000超
  • その他の対象職種(Non-Tech Talent): 年間USD 60,000超

Tech Talentの収入基準は、従来の年間USD 24,000超から引き上げられます。一方、Non-Tech Talentの基準は変更されません。すでにDE Rantau Nomad Passを取得している人も、2026年12月1日以降に更新申請を行う場合は、新しい収入基準を満たす必要があります。

申請には、雇用契約書や業務委託契約書など、仕事の内容や収入を証明する資料が必要です。複数の海外企業や顧客から仕事を受けることも可能で、同時に契約できる海外の顧客・雇用主は最大3者までとされています。ただし、いずれの場合もリモートワークや収入など、その他の申請条件を満たす必要があります。

滞在期間についても変更があります。

従来は初回12か月に加えて1回の更新が可能で、最長24か月の滞在が認められていました。新しい制度では、初回12か月のパスに加えて、最大3回、各12か月の更新が可能になります。つまり、条件を満たして更新が承認されれば、最長4年間マレーシアに滞在できるようになります。

ただし、更新は自動的に認められるものではありません。更新のたびに収入やリモートワークの状況などが審査され、承認を受ける必要があります。また、3年目にあたる2回目の更新では、これまでの仕事や収入、税務状況などを報告する「Renewal Eligibility Report(RER)」の提出が必要です。

申請を検討している場合は、受付状況や最新の条件を公式サイトで確認してください。

公式情報: MDEC デジタルノマドパス

実際にDE Rantau Nomad Passを取得した体験談です。

マレーシアデジタルノマドビザ取得までのリアルな記録【2024年承認 2025年更新】

ただし、DE Rantauは、マレーシアで働きたい人なら誰でも利用できるビザではありません。職種、契約形態、提出書類などが審査の対象になります。

例えば、日本企業に雇用されて海外からリモートワークをするソフトウェアエンジニアと、マレーシア法人を設立して現地で事業を運営しようとする起業家では、適した制度が異なる可能性があります。

重要なのは、マレーシアに住みたいという希望だけでなく、どこで働き、誰と契約し、どのような収入を得るのかを整理することです。

選択肢B:マレーシアで会社を設立する

マレーシアで長期的に事業を展開したい場合は、Sdn Bhdと呼ばれる非公開有限責任会社の設立を検討できます。

マレーシア法人を設立すると、例えば次のようなことが可能になります。

  • 銀行の審査を経て、法人名義の銀行口座を開設する
  • 事業の成長に合わせて従業員を雇用する
  • マレーシア法人として事業活動を行う
  • 法人を通じて事業の収入や経費を管理する

Vincent氏によると、あくまで一つの目安ですが、毎月RM15,000以上の安定した収入が見込める場合は、税務面からSdn Bhdの設立を検討する価値があるとのことです。

ただし、これはすべての人に当てはまる基準ではありません。

収入が安定してから法人化を検討する人もいれば、顧客との契約条件や事業モデルの都合で、早い段階から法人が必要になる人もいます。

法人化を税金対策として考えている場合は、個人事業と法人のそれぞれについて、税金や維持費を含めたシミュレーションを行うことが大切です。

会社を設立しても、外国人の所有者に自動的にマレーシアの滞在資格や就労資格が付与されるわけではありません。

会社設立とビザ・就労資格は、別々に検討する必要があります。

Q2. 外国人でも個人事業主として登録できる?

原則として、マレーシアの永住権(PR)を持たない外国人は、SSM(マレーシア会社委員会)に通常の個人事業(Sole Proprietorship)やパートナーシップを登録することができません。

就労ビザ、配偶者ビザ、学生ビザなどを持っていても、それだけでPR保有者と同じ扱いになるわけではありません。

そのため、外国人がマレーシアで事業を行う場合、Sdn Bhdの設立が主要な選択肢の一つになります。

自分の状況でどのような事業形態が適切なのか、会社秘書役などの専門家に相談しましょう。

公式情報: SSM(マレーシア会社委員会)

Q3. Sdn Bhdの設立にはマレーシア人のパートナーが必要?

必ずしも必要ではありません。

多くの業種では、外国人が株式を100%保有するSdn Bhdを設立できます。ただし、業種によっては外資規制や追加の許認可が適用される場合があります。

また、会社法(Companies Act 2016)第196条では、会社の取締役のうち少なくとも1名は、マレーシアに通常居住している必要があります。

これは、株主として会社を所有できるかどうかとは別の要件です。

つまり、外国人が会社を100%所有できることと、その外国人自身が取締役になれること、さらにマレーシアで合法的に働けることは、それぞれ別の問題です。

会社設立の前に、次の点を会社秘書役に確認しましょう。

  • 希望する事業で100%外資保有が認められるか
  • 取締役の居住要件をどのように満たすか
  • 追加の営業許可や承認が必要か
  • 予定しているビザで、実際に行いたい活動が認められるか

公式情報: SSM 会社設立ガイド

Q4. 会社設立の手続きは?どのような書類が必要?

外国人がSdn Bhdを設立する場合、会社秘書役(Company Secretary)に手続きを依頼するのが一般的です。

マレーシアでは、会社設立後30日以内に会社秘書役を任命することが義務づけられています。

事前に準備しておきたい情報

一般的には、次のような情報が必要になります。

  • 創業者のパスポートや個人情報
  • 会社名の候補
  • 株主と取締役の情報
  • 株式保有割合
  • 予定している事業内容
  • 登記上の住所
  • 必要に応じて、事業所の住所など

必要書類や確認の範囲は、会社秘書役の運用や個々の事情によって異なります。

会社設立の基本的な流れ

Step 1:会社秘書役に相談する

事業内容、株主構成、取締役の要件などを確認します。

Step 2:必要情報を提出する

創業者の情報や会社名の候補などを提出し、本人確認やKYC(顧客確認)の手続きを進めます。

Step 3:SSMに会社名を申請する

会社名の確認・承認を経て、設立申請に進みます。

Step 4:会社設立の申請を行う

会社秘書役が必要な情報を整理し、SSMへの申請を進めます。

Step 5:設立後の手続きを進める

法人銀行口座の開設、取締役会決議、必要な営業許可、会計・税務対応、創業者のビザなどを確認します。

詳しい手続きについては、SSMの公式ガイドを参照してください。

公式情報: SSM 会社設立手続き

会社秘書役に相談することで、自分の状況に応じた手順や必要書類を確認できます。

Q5. Sdn Bhdの設立にはいくらかかる?

設立費用は、必要なサービスや事業の複雑さによって異なります。

初期費用として、次のような項目を想定しておきましょう。

  • SSMへの会社設立手数料
  • 会社秘書役のサービス費用
  • 必要に応じた登記住所の利用料
  • 営業許可や業種別の承認にかかる費用
  • 必要に応じたビザ関連費用
  • オフィスやワークスペースの利用料

SSMの公式料金では、株式有限責任会社の通常の設立手数料はRM1,000です。ただし、専門家への依頼費用やその他の費用は別途必要です。

会社秘書役の費用は、サービス内容によって異なります。また、会計、税務申告、会社の維持管理などにも継続的な費用が発生します。

そのため、単一の費用目安だけで判断するのではなく、何が含まれているのかを明記した見積もりを取得することをおすすめします。

Vincent氏からのアドバイス: 会社設立時の費用だけでなく、設立後に会社を維持するための費用も考慮することが重要です。

事業を小さく始めたい場合は、売上の見通しと継続的な維持費のバランスを考慮し、法人化のタイミングを検討しましょう。

Q6. 外国人起業家にはどのようなビザが必要?

会社を所有することと、マレーシアに滞在して働くことは別の問題です。

外国人がマレーシアで会社を設立した場合でも、実際に従事する活動が認められる滞在資格・就労資格を確保する必要があります。

すべての外国人起業家に共通する、一つのビザがあるわけではありません。

自分の会社を通じてEmployment Passを申請する

外国人起業家の中には、自分が設立したマレーシア法人を通じてEmployment Pass(就労ビザ)を申請する方法を検討する人もいます。

ただし、会社を設立しただけでEmployment Passを取得できるわけではありません。

申請には、会社の登録状況や適格性、役職、給与など、関連する条件を満たす必要があります。

また、会社の資本金に関する要件も、外資比率や事業分野などによって異なる場合があります。

会社設立を主な目的としてEmployment Passの取得を考えている場合は、設立前に必要な資本金や申請条件を確認しておきましょう。

公式情報: ESD 会社登録・適格性要件

Malaysia Tech Entrepreneur Programme(MTEP)

テクノロジー分野の起業家であれば、MDECが運営する「Malaysia Tech Entrepreneur Programme(MTEP)」も検討対象になります。

MTEPは、マレーシアで対象となるテクノロジービジネスを立ち上げたり、成長させたりする起業家を支援する制度です。

新規起業家向けと、すでに事業を展開している起業家向けのルートがあります。

新規起業家向けのルートでは、MDECの案内によると、1年間のProfessional Visit Passが対象となり、プログラムの条件などを満たせば更新できる場合があります。

申請にあたっては、例えば以下のような書類や条件が関係します。

  • ビジネスピッチデック
  • 個人の銀行残高など、経済的な基盤を示す資料
  • 犯罪経歴証明書
  • 条件を満たす現地スポンサー
  • 対象となるMalaysia Digital Hubなどからのオファーレターや賃貸契約書など

MDECの公開情報では、新規起業家向けのルートについて、個人の銀行残高RM50,000以上、申請費用RM2,700からという情報が示されています。ただし、要件や費用は変更される可能性があるため、申請前に最新情報を確認してください。

また、申請の審査とビザの発行は別の段階です。書類の準備や入国管理上の手続きにかかる時間も考慮しておきましょう。

注意点:テクノロジーを利用するビジネスなら、どのような事業でも対象になるわけではありません。

MDECは、特定のコンサルティング、フリーランス、アウトソーシング、ソフトウェアインテグレーションなど、対象外となる活動を挙げています。

例えば、オンラインでデジタルサービスを提供しているだけでは、MTEPの対象になるとは限りません。

申請を検討する際は、事業モデルが対象となるかどうかを事前に確認することが重要です。

公式情報: MDEC Malaysia Tech Entrepreneur Programme

Q7. 会社設立時に、物理的なオフィスは必要?

必ずしも最初からオフィスを借りる必要はありません。

マレーシアでは、会社の「登記上の住所(Registered Office)」と、通常の事業活動を行う「事業所の住所」は、区別して考える必要があります。

登記上の住所は、会社の法定書類などを管理するための公式な住所です。一方、事業所の住所は、実際に事業活動を行う場所を指します。

ただし、必要な住所や施設の条件は、事業内容や許認可の要件によって異なります。

自宅やコワーキングスペースを利用できる場合もありますが、すべての事業で認められるとは限りません。物件を契約する前に、会社秘書役や関係当局に確認しましょう。

最初は、実際に必要なワークスペースから考える

一人で事業を始める場合、最初から従来型のオフィスを構える必要はないかもしれません。

まず必要になるのは、例えば次のような場所です。

  • 製品やサービスの開発に集中できる場所
  • オンライン会議やビデオ通話ができる環境
  • 共同創業者やビジネスパートナーと打ち合わせができる場所
  • マレーシアの複数の都市で利用できるワークスペース
  • 出張や移動をしながら仕事を続けられる環境

コワーキングスペースのHot Desk、Dedicated Deskからでも業種によっては始められます。

事業の成長に合わせて、必要な環境は変わっていきます。

最初から長期のオフィス契約を結ぶのではなく、いくつかのワークスペースを実際に利用して、自分に合った働き方やエリアを見つける方法もあります。

オフィス契約の前に、マレーシアでの仕事環境を試す

会社設立は大きな決断ですが、働く場所を最初から固定する必要はありません。

マレーシアで事業を始めたばかりの段階では、どのエリアが自分に合っているのか、どこに顧客やビジネスパートナーがいるのか、どのような環境なら集中して仕事ができるのか、まだ分からないことも多いとおもいます。

Remote Work Malaysiaでは、マレーシア各地のコワーキングスペースやカフェを気軽に利用できる「WorkSpace Pass」を提供しています。

長期契約や月額プランに申し込まなくても、必要なときに好きな場所を選んで仕事ができるのが特徴です。

例えば、こんな使い方ができます。

  • マレーシアで新しいビジネスを始める前に、現地で仕事をしてみる
  • 出張や旅行中に、落ち着いて仕事ができる場所を探す
  • 自宅やいつものカフェを離れて、気分を変えて仕事をする
  • クライアントやビジネスパートナーと打ち合わせをする
  • マレーシア国内の別の街でも、いつもと同じように仕事をする

「どんな場所で仕事ができるのか、まずは試してみたい」という方におすすめです。

現在、Remote Work Malaysiaでは簡単なアンケートに回答いただいた方に、次のいずれかをプレゼントしています。

  • コワーキングスペースの無料デイパス1回分
  • 提携カフェで利用できるRM25分のバウチャー

この機会に、マレーシアでの新しい働き方を体験してみませんか?

👉 アンケートに回答して、WorkSpace Passに登録する

Remote Work Malaysiaのサービス紹介はこちら

マレーシアでの会社設立について、専門家に相談する

外国人がマレーシアで事業を始める場合、会社設立、ビザ、税務など、確認すべきことが数多くあります。

現地の制度に詳しくない場合は、早い段階で専門家に相談することで、必要な手続きや費用を把握しやすくなります。

今回お話を伺ったVincent Hor氏は、外国人起業家をサポートする会社秘書役です。マレーシアでの会社設立を検討している方は、自分の事業に必要な手続きや条件について相談できます。

Vincent Hor氏へのお問い合わせ(英語)

  • 氏名: Vincent Hor
  • 資格: Chartered Secretary
  • 会社名: Corporate Orient
  • 電話: +60 12-371 2277(WhatsApp対応)
  • メール: vincent@corporateorient.com
  • 所在地: Corporate Orient

会社を設立する前に、必要な費用や書類、継続的な法令遵守の義務などを確認しておくと安心です。

まとめ:マレーシアで小さく始め、必要に応じて事業を育てる

マレーシアは、東南アジアでビジネスの可能性を探りたい起業家にとって、検討する価値のある拠点です。

ただし、最初から会社を設立したり、オフィスを借りたりすることだけが正解とは限りません。

まずは自分の働き方や事業モデルに合ったビザの選択肢を調べ、会社設立が必要かどうかを検討しましょう。必要に応じて、会社秘書役や移民・税務の専門家に相談することも大切です。

同時に、実際に働く場所を試しながら、現地の市場や自分に合った環境を知ることもできます。

ビザ、会社設立、ワークスペースをそれぞれ整理し、自分の事業に合った方法でマレーシアでの第一歩を踏み出しましょう。


免責事項:この記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、法律、移民、税務に関する個別の助言を提供するものではありません。制度、申請条件、料金、審査期間などは変更される可能性があります。具体的な判断を行う前に、マレーシアの関係当局および資格を有する専門家に最新情報をご確認ください。

参考情報

MDEC:DE Rantau Nomad Pass FAQ

MDEC: Digital Nomad Pass

SSM:会社設立ガイド

SSM:会社設立手続き

ESD:会社登録・適格性要件

MDEC:Malaysia Tech Entrepreneur Programme

本記事の英語バージョン:Starting a Tech Business in Malaysia: Digital Nomad Visa, Company Setup and Workspaces for Solo Founders

スポンサーリンク
この記事を書いた人
みにさき

人柄で魅せてグローバルに広げるライター。
新卒で入社した会社に違和感を覚え、興味のあった海外生活を体験すべく、ワーキングホリデーでオーストラリアへ渡航。帰国後は再就職に苦戦。キャリアが散らかり、フルタイムの転職は7回経験。じっくり自分と向き合うことを決断し、コーチングを受けながら、自己理解を深める。
マレーシアでリモートワークを認めるデジタルノマドビザに応募。わずかな経験だったが、プレゼン資料で自身をアピールし、2024年に承認を得た。言語化して発信することで道が拓けることを実感。
起業家のマーケティング支援活動を経て、ライティングをライフワークにしようと決め、個人・法人むけサービスを展開中。
Kindle出版5冊、ブログ運営経験(個人5年・法人3年)、SEOライター経験あり。

みにさきをフォローする
海外で働く
スポンサーリンク
よかったらシェアしてね♪
みにさきをフォローする
タイトルとURLをコピーしました